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偽の環境主義運動

★ジョナサン・クック氏の記事の該当箇所から摘み食いしてみた。
地球温暖化に関する初期の研究の殆どはビッグオイルによって資金提供されていた

★ジェームズ・F・トレーシー氏の2013年の記事からの抜粋。気候変動と持続可能性を唱導する多くの自称非営利団体の背後では、巨大な資金が動いている。
CO2と気候変動のイデオロギー:「炭素中心環境主義」の背後で働いている力(抜粋)

気候変動ロビーから目の敵にされている Benjamin Zycher 博士に拠ると、「パリ協定は明らかにカルテル化メカニズムであって、化石燃料の競争力を低下させ、補助金や政府の市場介入無しには競争出来ない風力や太陽光発電等のエネルギー形態を優先するように設計されている。」従ってエクソン・モービルが「自由で競争力の有る状態」や「公平な競争条件の確保」の為にパリ協定を支持していることは、オーウェル的だと言える。
ExxonMobil Endorses the Paris Climate Agreement


オランダのシンクタンク、トランスナショナル研究所がCOP27と同時期に発表した報告書に拠れば、最富裕諸国による軍事支出の増加は温暖効果ガスを大幅に増加させ、財源・スキル・人々の注意を気候変動から逸させてしまう。ウクライナでの戦争は「軍事費と排出量を大幅に増加させた」のだが、350.orgの様な御用NGOはこの点を(当然だが)問題にせず、反プーチン戦争に声援を送っている。見せ掛けではなく本当に戦争を批判しているかどうかもまた、本物の環境主義と偽物の環境主義を見分ける基準のひとつだろう。
New Report Details How Vast Military Spending By the Richest Countries Greatly Accelerates Climate Crisis

2022/03/01の350.orgの記事。「プーチンは残忍な侵略者で、軍事侵攻を可能にしたのはロシアの石油とガスによる利益だ!」と云う訳で、世界の人々はウクライナへの連帯を示す為に化石燃料を憎まねばならないらしい。まぁその後のエネルギー危機(「化石燃料」不足)で生活が脅かされている人々に、「気候正義の為には大勢の人々の生活が破壊され命が失われるのも止むを得ない」とか言ってみたらいい。
Solidarity with the people of Ukraine

デヴィッド・スクリパク氏によるグローバル・リサーチの「電子書籍」『人類が遺伝子組み換えされている。我々は人類が絶滅に向かう光景を目撃しているのか? ウィルスは我々の味方であって敵ではない』。生態系の破壊や環境毒性の意隠蔽・矮小化とウィルス還元主義に基付くパンデミック詐欺を批判している。医学と云うのは古来途方も無い程のデタラメが罷り通って来ている領域だが、人々が嘘や誤りに気が付き難いのは、ホーリスティックな有機的開放系として自然を見ることが極めて難しい為だ。物事は「分けた」方が「分かり」易いので、放っておけば人はどうしてもそちらに流れる。

Our Species Is Being Genetically Modified. Are We Witnessing Humanity’s March Toward Extinction? Viruses Are Our Friends, Not Our Foes

西洋では一応進歩主義的メディアの代表格と見做されている『ガーディアン』のウェブサイトの、各セクションの主要な資金提供者。
 ・都市:ロックフェラー財団
 ・グローバル開発:ゲイツ財団
 ・社会的インパクトと持続可能なビジネス・ゾーン:アングロ・アメリカン(巨大鉱業企業)
 ・持続可能な生活:ユニリーバ(食品や一般消費財の巨大メーカー)
 一応建前上は、スポンサーの意向はコンテンツには影響を及ぼさないと云うことになってはいるが、これらの超巨大企業は自社や自社製品の実質的なプロパガンダの為の紙面をガーディアンから与えられている。「地球に優しい」とか「社会に対して責任を持つ」とか「持続可能な経済開発」とか聞くと、実に素晴らしい理念が語られているかの様に思うかも知れないが、それらを宣伝しているのは企業の社会的責任や環境への配慮など微塵も考えない巨大資本家階級の連中であって、語られたことよりも語られていない部分の方が寧ろ重要だったりする。超巨大な利権が絡んでいる時には、良さげな宣伝文句を鵜呑みにしてはいけない。


★WEFが日本の若者の気候変動/SGDsに対する関心の高まりを賞賛していたので、それについての私の所感。
「赤い錠剤」は苦く、飲み難い。

2021/09/15、世界28ヵ国を対象としたIPSOSの世論調査の結果。COVID-19や気候変動等、人々の関心を集める為のプロパガンダ戦略が順調に功を奏しているのが確認出来る。
  
What's worrying the world?

2021/10/18、最新の調査では、世界の人々の最大の関心事はCOVID-19だが、WEFは気候変動にもっと目を向けて欲しい様だ。失業や貧困、社会的不平等、政治経済上の腐敗や犯罪・暴力等の関心事は後回しにして欲しいと云うのが彼等の本音だろう。
World Economic Forum @wef

2019/06/13、国連と世界経済フォーラムは持続可能な開発の為の2030アジェンダを加速させる戦略的パートナーシップに署名。SDGsは断じて草の根運動などではない。グローバルパワーエリート達が主導しているものだ。

World Economic Forum and UN Sign Strategic Partnership Framework

世界経済フォーラムの循環経済構想にはグリーンピースも協賛し、「リソースを使わせて貰えない庶民が何も持たなくても満足している社会」の実現の為にこうして奮闘している。
使い捨てごみの出ない循環する社会へ

2020年ダボス会議での公開セッション:「使い捨て社会(実に象徴的なタイトルだ。ゴミ版のグレタも登場する)」。「循環経済」を実現する為の取り組みが論じられているが、要はもっと利益を上げる為に一般庶民にはリソースを使わせるな、消費者を洗脳しろ、ってことか。
The Disposable Society | DAVOS 2020


世界経済フォーラムが主導する、第四次産業革命によって循環経済を促進する官民連携プロジェクト「Scale360°」は、2030年までに4.5兆ドルの利益を生み出すと予測される。国家では先ずUAEが参加し、次はチリ。買い物袋有料化とかはこの一環な訳ね。
Making the $4.5 trillion circular economy opportunity a reality

国連のサイトでアンケートをやっていて、2020年8月現在で37万人以上が回答している。それに拠ると国際社会が最も優先すべき課題は普遍的なヘルスケア、25年後の世界に最も望むのは環境保護、最も影響の大きな問題は気候変動。グローバルエリートによる世論誘導は大成功だ。
What should the international community prioritize to recover better from the pandemic? Select up to THREE (This question was added on 22 April 2020)

国連のアジェンダ2030の解説動画。英語で16分。ナチスのそれより遥かに洗練された強制収容所を擁する実質的な超国家的全体主義社会、新自由主義的ディストピアがやって来る。
Video: UN Agenda 2030 Exposed

人種差別解消を訴える13歳の Naomi Wadler。権力者達のメッセージを伝える為にこうやって利用される若者が世界中に居る。グレタなど氷山の一角。
This 13-year-old has a powerful message about social activism

見た途端に引っ繰り返りそうになった。ポリティコは欧州のグリーン・アジェンダの有力なインフルエンサーのトップ28人を紹介しているのだが、堂々たるトップが何とロシアのウラジーミル・プーチン大統領! 
 「ウラジーミル・プーチン:EUをグリーンにする侵略者。
 ウクライナに侵攻し、キエフに対するヨーロッパの支援を弱める為にエネルギー供給を操作することによって、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は、何世代にも亘る環境保護運動家達が成し得なかったことを成し遂げたのである。クリーン・エネルギーは、今や欧州の安全保障の根幹をなす問題である。」
 と絶賛している。彼は寧ろ欧州のグリーン・アジェンダが如何に殺人的に欺瞞的で脆弱なものであるかを明らかにすることに大いに貢献したと思うのだが。
green 28 list
GREEN 28:THE CLASS OF 2023

【推奨】50項目に分けて、何故現在の気候変動対策を再考すべきなのかを簡潔に説明している。気候変動危機は差し迫ってはいないし、異常気象の数もその被害も減っている。実質ゼロなんて技術的に不可能な上、殆ど効果は無くマイナス面の方が大きい。気候変動を喧伝している連中は偽善者の金持ちで、大量のロビイストを雇って科学と政策を捻じ曲げている。再生可能エネルギーを推進したいなら先ず研究開発をやらなければ話にならない。人々の生活を破壊するだけでグローバル金融界だけがアブク銭を得ることになる現在の気候変動対策は軌道修正しなければならない。何より大事なのは「パニクるな」と云うことだ。
50 Reasons to Re-Think Climate Policy

WEFは依然として「前例の無い」自然災害の増加と云う嘘をいけしゃあしゃあと並べながら、気候変動否定論者が徐々に少なくなっていることを喜んでいる。気候変動詐欺は超巨大ビジネスなので、当然ながら信じる人が多いと成功しない。世界比較グラフで見ると、「科学者達が環境について言うこと」を信頼する人の割合は、中国69%、米国45%、日本25%、ロシア23%。
 因みに私は気候変動自体を否定したことは無い。「気候変動は人類誕生以前から常に起こっているが、今起こっているのがどんな気候変動なのかについて、緑の帝国主義者達が宣伝している様な説は信じていない」と云うのが現在の私のスタンスなので。念の為。

Is climate denialism dead?

西側では一応「進歩派」に位置付けられているが気候変動ショック・ドクトリンに熱心に加担している気候活動家ジョージ・モンビオは、アイルランド国営TVのインタビューで、畜産は「気候変動の最大の原因のひとつ」である為、「畜産を完全に停止」して、植物ベースの食事に切り替える必要が有るとか主張している。いやはや。ヴィーガン過激派みたいなことを言っているが、多分完全菜食主義を訴えている訳ではなく、「工場で合成した肉を食え」とか云う話に繋がって行くのではなかろうか。
UK Environmental Activist Urges ‘Shutting Down Animal Farming Altogether’ Because ‘It’s One of The Greatest Causes of Climate Breakdown’

★2022年の英仏独伊波西の6ヵ国の26,000人以上の成人の世論調査の結果。
ヨーロッパの若者の1/4は人為的気候変動を信じていない(要点)

Salesforceは2020年には26億ドルの利益を上げたが、連邦所得税は払っていない。後期資本主義社会に於て税金とは政府を通じて一般庶民が払って超富裕層が様々に偽装した形で受け取るものである。
Salesforce paid no federal income tax in 2020 despite $2.6 billion in profit

「オンライン参加者数1300万人以上!世界最大級のプライベートイベント「Dreamforce」」についての宣伝記事。言うなればグローバルクーデターに於ける informed influencers が deceived influencers 人口を広める為のプロパンガンダと洗脳の試み。
オンライン参加者数1300万人以上!世界最大級のプライベートイベント「Dreamforce」とは?

気候変動詐欺を主導する組織のひとつ、Salesforcceが主催する世界最大のオンラインイベント"Dreamforce"にはCEO等の他、ウィル・スミスやジェーン・フォンダの様な有名人も参加。新常態に於ける奴隷の生き方について、セレブが親切に指南してくれる様だ。
think, question, celebrate, and believe.

「進歩派」のオカシオ=コルテス米議員は、タダでセレブイヴェントのメットガラに招待され、「金持ちに課税せよ」と書かれたブランドもののドレスを着て楽しそうに現れ、追い出されるどころか暖かく歓迎された。これが茶番だと気付かないでいることは難しい。
Alexandria Ocasio-Cortez’ “Tax the Rich” Gown Is a “Designer Protest” Meant to Dull Class Struggle

グリーン経済は地球環境ではなく資本主義を救済する為の試み。問題を作り出した当の連中が「解決策」を提示している。この記事ではカナダ財務相クリスティア・フリーランドと国連気候変動特別特使マーク・カーニー、2人のテクノクラートを解説している。
On the Verge of a Global Financial Meltdown? “Green Bankers” and the “Great Reset Task Force”

結構なお題目を並べた「グリーンニューディール」の中身は「官民パートナーシップ」による公共財の乗っ取りであり、謂わば政府の民営化。草の根運動ではないので、救済の対象は地球環境や人類社会ではなく資本主義。勉強しなければ騙される。
“Green New Deal” Means More Economic and Social Destruction: The Public and Private Sectors Cannot be Partners

ICPPの新たな報告書発表に伴い、西側大手メディアではパンデミックから気候変動へ恐怖キャンペーンの軸足を移そうとする動きが見られる。殺人ウィルスの賞味期限が切れ掛けていることを悟ったのか。だが「問題」の解決法は同じ、ロックダウンによる全世界の全体主義化だ。
The IPCC Report & the Pivot from Covid to Climate

資本主義を批判しているつもりでも、無知と騙され易さから実際には資本主義の再起動に貢献している偽善的なセレブ左派の代表格、ナオミ・クラインを批判した記事。気候変動やSGDs詐欺がグレート・リセットで勢いをつけている今、本物の左派にとってこの問題の理解は急務。
MCKIBBEN’S DIVESTMENT TOUR – BROUGHT TO YOU BY WALL STREET [PART XIII OF AN INVESTIGATIVE REPORT] [THE INCREASING VOGUE FOR CAPITALIST-FRIENDLY CLIMATE DISCOURSE]

ジェーン・グドールもまたグレタの同類で、パンデミック詐欺を口実にして第四次産業革命による気候変動問題に対する「解決策」を宣伝するインフルエンサーとして活躍している。本物の環境運動と、環境運動っぽい顔をした新自由主義とは区別しないと危ない。
Cory Morningstar @elleprovocateur

環境保護を唱えつつも、他方で自然環境を大規模に破壊する第四次産業革命の為の鉱物採掘には何も文句を言わない霊長学者ジェーン・グドールが2021年のテンプルトン賞を受賞。グレタと同じく気候変動を最優先課題とし、再エネへの移行を支持している。
Jane Goodall awarded the 2021 Templeton Prize

気候資本家達が宣伝している「緑」の選択肢は、誤った解決法へと人々を導こうとしている。彼等が救おうとしているのは新たな搾取のフロンティアを必要としている資本主義であって、地球ではない。
SOMBRE TRUTHS BEHIND BRIGHT GREEN LIES

気候変動詐欺、グリーンニューディール、グレートリセット等は全て連動している。「地球環境にとっては人類そのものがウィルスなのだ」てな訳で、ロックダウンは環境に良いし、人口抑制もまた然り。中途半端な左派はこの手の宣伝文句に滅法弱い。
Climate is the new Covid

名著『ショック・ドクトリン』で一世を風靡したナオミ・クラインは、いざ史上最大のショック・ドクトリンが始まると批判を封印し、寧ろテクノファシズム・クーデターを支援する側に回っている。「グリーン」の看板を掲げた新自由主義が勝利した訳だ。
THE ACORN – 65

嘗て『ショック・ドクトリン』を書いたナオミ・クラインは、WEFのグレート・リセットをショック・ドクトリンと指摘する者が陰謀論者呼ばわりされている現状を追認するだけ。「グリーン」等の宣伝文句に釣られて、ダボス階級の太鼓持ちと化してしまった様だ。
NAOMI KLEIN, CONSPIRACY THEORIST

英国環境運動のホープ、ロブ・ホプキンス。彼の唱える「グレート・トランジション」「ニューノーマル「グローバルガバナンス」等は、どれも何処かで聞いたフレーズ。そして彼を讃えているのはお馴染みのグローバル・パワーエリートの面々。
Rob Hopkins: a transition to what?

Cory Morningstar氏の記事は情報量が厖大で読み通すのは一寸しんどいのだが、この記事では第四次産業革命=グレート・リセットの主要テーマと関連する個人や組織を一覧に纏めている。
A VILE CORPORATE CONSPIRACY: EXPOSING THE GREAT RESET

WEFのグレート・リセットを理解するには、第四次産業革命を理解せねばならない。それは資本主義の再起動であると同時に帝国主義の再起動/グローバルサウスの植民地化であり、社会資本・人的資本・自然資本の全てが収益化され、投機の対象に変わる。
THE GREAT RESET: THE FINAL ASSAULT ON THE LIVING PLANET [IT’S NOT A SOCIAL DILEMMA – IT’S THE CALCULATED DESTRUCTION OF THE SOCIAL, PART III]

気候変動「対策」が2030年までに26兆ドルの利益を生むと云う研究の内訳の解説。各テーマへのリンクソース付き。一見素晴らしい御題目が並べられているが、要は地球環境を含む、文明の維持発展に必要不可欠な基本要素の多くが金融商品化されると云うことだ。
Resources

グレタ・トゥーンベリのプロモーション・キャンペーンが開始された2018年、世界経済フォーラムは「気候変動との戦いは2030年までに26兆ドルを齎す」と息巻いている。気候変動ビジネスは途方も無い儲け口なのだ。
Fighting climate change could add $26 trillion to the global economy by 2030

グリーン・エネルギーの欺瞞を暴いたブルーメンソール氏の記事に対する、モーニングスター氏の詳細なコメント。相変わらず情報量が半端じゃない。気候変動問題は科学的な小径に立ち入ってしまうと門外漢には難しいが、ヒトとカネの流れを追えば問題の所在が理解出来る。
COMMENTS on ‘Green’ billionaires behind professional activist network that led suppression of ‘Planet of the Humans’ documentary

グレイゾーンのマックス・ブルーメンソール氏による第四次産業革命の広範囲なプロパガンダ体系の解説。これらは問題領域によって分業体制を採っているので、個々の事例を見ているだけでは(それらは非常に良さそうなものに見える)、全体像が描き出す欺瞞は理解出来ない。「テクノロジーが全てを解決する」は幻想だ。
IT’S NOT A SOCIAL DILEMMA – IT’S THE CALCULATED DESTRUCTION OF THE SOCIAL [PART I]

一寸長いが必読。新自由主義による「グリーンウォッシュ」作戦に他ならない偽の環境主義(再生可能エネルギーやグリーン・ニューディール)等を巡るヒトとカネの繋がりを追った記事。グレタ・ブームと「パンデミック」のお陰でこの動きは急加速しており、非常に危険。>
‘Green’ billionaires behind professional activist network that led suppression of ‘Planet of the Humans’ documentary

英市民運動"Extinction Rebellion"はブラジルの先住民族達への連帯の意思を表明する為に派手なパフォーマンスを行ったが、メンバーは中産階級か富裕な家庭の出で、自国の貧困問題については全くの無知で無関心。気候変動問題にしか関心が無い。
My time with Extinction Rebellion activists showed them to be clueless about the daily injustices faced by working-class people

関連スレッド。
 「気候変動の発明者」モーリス・ストロング
 グレタ・トゥーンベリの捏造
 作られたグレタ・ブーム
 コンゴ民主共和国(DRC)

気候変動/SDGs詐欺についての私のTwitterスレッド。
川流桃桜@UnmasktheEmpire @kawamomotwitt
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川流桃桜

Author:川流桃桜
一介の反帝国主義者。
2022年3月に検閲を受けてTwitterとFBのアカウントを停止された為、それ以降は情報発信の拠点をブログに変更。基本はテーマ毎のオープンスレッド形式。検閲によって検索ではヒットし難くなっているので、気に入った記事や発言が有れば拡散して頂けると助かります。
全体像が知りたい場合は「カテゴリ」の「テーマ別スレッド一覧」を参照。

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