偽の環境主義運動
★「エネルギー・気候・環境センター」の所長であり、ハーバート・アンド・ジョイス・モーガン・フェローであるダイアナ・フルヒトゴット・ロス氏の記事の抄訳。中国は脱酸素化の道を進むが、慎重に段階的に行く。米国は実現不可能な道を無理矢理突き進む。中国は西洋から、イデオロギーによって動いている国だと描写されることが多いが、脱炭素化については中国は寧ろ健全なプラグマティズムによって軌道修正を図っており、イデオロギーによって破滅的な道を歩んでいるのは米国の方だ。
中国はパリ協定を破棄。米国の努力は辛く無意味なものに（抄訳）
「人為的原因による気候温暖化仮説」や「実質ゼロ」戦略によるその「対策」のイデオロギー的根幹部分を批判した動画（英語）。自然を分割して切り刻んで有機的な全体を無視する視野の狭さが、気候変動詐欺を成功させる思想的土台となっている。分かり易い問題提示と分かり易い解決策は俗受けし易いが、現実の自然とは遙かに複雑なものであって、一変数をあれこれ弄るだけで簡単に代えが利く様なものではないのだ。
The Truth About Climate Change (DOCUMENTARY - Regenerate: Beyond The C02 Narrative)
★IEA（世界エネルギー機関）の2021年の報告書『クリーン・エネルギーへの移行に於て不可欠の鉱物の役割』のサマリー、「クリーン・エネルギーへの移行に於て不可欠の鉱物がエネルギー安全保障に新たな課題をも齎す」より、幾つかの重要なグラフを抜粋してみた。これよりもっと酷い予測も以前紹介したが、クリーン／グリーン・エネルギーへの移行は現在の技術レヴェルでは到底実現不能であろうと思われる。
クリーン・エネルギーへの移行に於て不可欠の鉱物の役割（抜粋）
★ビノイ・カンプマルク博士の記事の抄訳。アフガニスタンに眠る豊富なリチウムは中国企業を惹き付けているが、ワシントンはこれがお気に召さない。「グリーン」・エネルギーを推進すると云うことは、希少鉱物の奪い合いになると云うことだ（これは無論大規模な環境破壊を必要とする）。
アフガニスタンのリチウム・グレート・ゲーム
★石油をグリーン・エネルギーに置き換えるには、その為に必要となる鉱物やレアメタルが絶対的に不足している。
石油に代わるだけの十分な金属は存在しない
★SDGsの目玉商品のひとつが電気自動車だが、電気自動車は全然持続可能ではない。その理由を解説した動画の要点を纏めてみた。
電気自動車が問題解決にならない理由（要点と補足）
コンゴのコバルト採掘現場の非人道性について解説した記事の数々。これだけの搾取は、勿論白人による植民地支配の歴史と、ルワンダ虐殺についての180度誤った物語によって、ルワンダとウガンダによるコンゴ侵略の現実が不可視化され、戦争犯罪者達が西洋諸国によって免責されていると云う背景の上に成り立っている。どのスマホもコンゴの人々の赤い血に染まっている。
The Blood of the Congo Powers Our Tech
‘Here it is better not to be born’: Cobalt mining for Big Tech is driving child labor, deaths in the Congo
Your Smartphone Has a Human Cost
Entertainment Industry Becomes More Vocal About The Cobalt Situation In The Congo
There’s blood in our smartphones
世界最先端テクノロジーの見本市「CES 2023」では最新型の電気自動車が発表された。だがそのバッテリーを作るのに必要なコバルトの採掘現場が、劣悪な労働環境や児童労働や人身売買が横行するこの世の地獄であることについて、一体どれだけの議論が行われているだろうか？ SDGsテクノロジーは無から取り出せる訳ではない。非人道的な過酷な搾取と目を覆うばかりの悲惨と死体の山の上に築かれるシステムが「持続可能」であろう筈が無い！
Siddharth Kara @siddharthkara
気候変動ロビーから目の敵にされている Benjamin Zycher 博士に拠ると、「パリ協定は明らかにカルテル化メカニズムであって、化石燃料の競争力を低下させ、補助金や政府の市場介入無しには競争出来ない風力や太陽光発電等のエネルギー形態を優先するように設計されている。」従ってエクソン・モービルが「自由で競争力の有る状態」や「公平な競争条件の確保」の為にパリ協定を支持していることは、オーウェル的だと言える。
ExxonMobil Endorses the Paris Climate Agreement
ノートパソコンや携帯電話のバッテリーに必要不可欠なリチウム採掘には大量の水を必要とするが、これはアルゼンチンの塩湖で環境破壊を齎し、先住民コミュニティを脅かしている。トヨタの様な外国企業が地元政府と提携してこの搾取を進めているが、先住民達は抵抗している。第四次産業革命によるSGDsを推進するには、こうした環境破壊と搾取を更に進めなければならない。
Lithium exploration threatens Argentina's indigenous
オランダのシンクタンク、トランスナショナル研究所がCOP27と同時期に発表した報告書に拠れば、最富裕諸国による軍事支出の増加は温暖効果ガスを大幅に増加させ、財源・スキル・人々の注意を気候変動から逸させてしまう。ウクライナでの戦争は「軍事費と排出量を大幅に増加させた」のだが、350.orgの様な御用NGOはこの点を（当然だが）問題にせず、反プーチン戦争に声援を送っている。見せ掛けではなく本当に戦争を批判しているかどうかもまた、本物の環境主義と偽物の環境主義を見分ける基準のひとつだろう。
New Report Details How Vast Military Spending By the Richest Countries Greatly Accelerates Climate Crisis
2022/03/01の350.orgの記事。「プーチンは残忍な侵略者で、軍事侵攻を可能にしたのはロシアの石油とガスによる利益だ！」と云う訳で、世界の人々はウクライナへの連帯を示す為に化石燃料を憎まねばならないらしい。まぁその後のエネルギー危機（「化石燃料」不足）で生活が脅かされている人々に、「気候正義の為には大勢の人々の生活が破壊され命が失われるのも止むを得ない」とか言ってみたらいい。
Solidarity with the people of Ukraine
350.org（ロックフェラー系列の気候キャンペーンNGO）のリーダー、ビル・マッキベンは、ロシアのウクライナでの特別軍事作戦の翌日、「ヒトラーがズデーテン地方に侵攻した後、米国はその工業力を戦車、爆撃機、駆逐艦の建造に向けました。今、我々は再生可能エネルギーで対応しなければなりません」と寄稿している。現実的に考えて、到底実現不可能な夢物語だ。現在の再エネ技術では重工業どころか人々の生活すら支えることは出来ない。
This is how we defeat Putin and other petrostate autocrats
2022/02/28のマッキベンの論説、「平和と自由のためのヒートポンプ」。「実用的な新しい技術により、ヨーロッパ人は手頃な価格でガスの代わりに電気で家を暖めることが出来ます」とか言っているが、出来る訳ゃ無いだろう。その電気はどっから持って来るんだ。
Heat Pumps for Peace and Freedom
★「クリーン」なグリーン・エネルギーには、実際には色々とダーティな側面が有る。
意外な科学———クリーンなエネルギーなど存在しない（要点）
2022/12/13〜15に開催された米国=アフリカ首脳サミットでは規制緩和が議論されたが、中でも重要なのが鉱業部門で、これには鉱夫の権利、児童労働法、奴隷法、環境規制、鉱物関税が含まれている。「環境に優しい」「持続可能な」第四次産業革命を推進するには、「重要な戦略物資」である鉱物資源が不可欠だが、その増大する需要を満たす為には、奴隷労働による搾取や虐待もまた拡大せねばならない。ゲイツ・ベゾス・ブランソンが設立した KoBold Metals は、ニッケル・コバルト・リチウム・銅の「世界の全ての埋蔵量」を管理することを目指していると公言しているが、その為にアフリカ諸国には更なる悲惨が約束されている。
US Africa Leaders Summit promises more exploitation for Africa, record profits for US mining firms
WEFはブルームバーグを引用して、電気自動車や蓄電に必須のリチウムイオン電池の需要は、2030年までに17倍に増加すると予測されていると報じている。無論リチウムと云うのは宙から降って湧いたりしない。環境を破壊して採掘しなければならない。そしてそれは主にグローバルサウスに埋蔵されている。
Batteries are a key part of the energy transition. Here’s why
デヴィッド・スクリパク氏によるグローバル・リサーチの「電子書籍」『人類が遺伝子組み換えされている。我々は人類が絶滅に向かう光景を目撃しているのか？ ウィルスは我々の味方であって敵ではない』。生態系の破壊や環境毒性の意隠蔽・矮小化とウィルス還元主義に基付くパンデミック詐欺を批判している。医学と云うのは古来途方も無い程のデタラメが罷り通って来ている領域だが、人々が嘘や誤りに気が付き難いのは、ホーリスティックな有機的開放系として自然を見ることが極めて難しい為だ。物事は「分けた」方が「分かり」易いので、放っておけば人はどうしてもそちらに流れる。
Our Species Is Being Genetically Modified. Are We Witnessing Humanity’s March Toward Extinction? Viruses Are Our Friends, Not Our Foes
インド北部、ラジャスタン州の光景。見渡す限りソーラーパネルが地表を埋め尽くしている。「これが持続可能な開発の未来だ」とか言われて素直に納得してしまう人は、生物としての基本的な感性が何処か欠落しているのではないかと思う。インドでは依然として石炭と石油が主なエネルギー源だが、これら無しで産業を発展させた国は無い。少なくとも近い将来は、今後もそんな国は出ないだろう。
The world needs India to avert climate catastrophe. Can Modi deliver?
西洋では一応進歩主義的メディアの代表格と見做されている『ガーディアン』のウェブサイトの、各セクションの主要な資金提供者。
・都市：ロックフェラー財団
・グローバル開発：ゲイツ財団
・社会的インパクトと持続可能なビジネス・ゾーン：アングロ・アメリカン（巨大鉱業企業）
・持続可能な生活：ユニリーバ（食品や一般消費財の巨大メーカー）
一応建前上は、スポンサーの意向はコンテンツには影響を及ぼさないと云うことになってはいるが、これらの超巨大企業は自社や自社製品の実質的なプロパガンダの為の紙面をガーディアンから与えられている。「地球に優しい」とか「社会に対して責任を持つ」とか「持続可能な経済開発」とか聞くと、実に素晴らしい理念が語られているかの様に思うかも知れないが、それらを宣伝しているのは企業の社会的責任や環境への配慮など微塵も考えない巨大資本家階級の連中であって、語られたことよりも語られていない部分の方が寧ろ重要だったりする。超巨大な利権が絡んでいる時には、良さげな宣伝文句を鵜呑みにしてはいけない。
★WEFが日本の若者の気候変動／SGDsに対する関心の高まりを賞賛していたので、それについての私の所感。
「赤い錠剤」は苦く、飲み難い。
2021/09/15、世界28ヵ国を対象としたIPSOSの世論調査の結果。COVID-19や気候変動等、人々の関心を集める為のプロパガンダ戦略が順調に功を奏しているのが確認出来る。
What's worrying the world?
2021/10/18、最新の調査では、世界の人々の最大の関心事はCOVID-19だが、WEFは気候変動にもっと目を向けて欲しい様だ。失業や貧困、社会的不平等、政治経済上腐敗や犯罪・暴力等の関心事は後回しにして欲しいと云うのが彼等の本音だろう。
World Economic Forum @wef
2019/06/13、国連と世界経済フォーラムは持続可能な開発の為の2030アジェンダを加速させる戦略的パートナーシップに署名。SDGsは断じて草の根運動などではない。グローバルパワーエリート達が主導しているものだ。
World Economic Forum and UN Sign Strategic Partnership Framework
世界経済フォーラムの循環経済構想にはグリーンピースも協賛し、「リソースを使わせて貰えない庶民が何も持たなくても満足している社会」の実現の為にこうして奮闘している。
使い捨てごみの出ない循環する社会へ
2020年ダボス会議での公開セッション：「使い捨て社会（実に象徴的なタイトルだ。ゴミ版のグレタも登場する）」。「循環経済」を実現する為の取り組みが論じられているが、要はもっと利益を上げる為に一般庶民にはリソースを使わせるな、消費者を洗脳しろ、ってことか。
The Disposable Society | DAVOS 2020
世界経済フォーラムが主導する、第四次産業革命によって循環経済を促進する官民連携プロジェクト「Scale360°」は、2030年までに4.5兆ドルの利益を生み出すと予測される。国家では先ずUAEが参加し、次はチリ。買い物袋有料化とかはこの一環な訳ね。
Making the $4.5 trillion circular economy opportunity a reality
国連のサイトでアンケートをやっていて、2020年8月現在で37万人以上が回答している。それに拠ると国際社会が最も優先すべき課題は普遍的なヘルスケア、25年後の世界に最も望むのは環境保護、最も影響の大きな問題は気候変動。グローバルエリートによる世論誘導は大成功だ。
What should the international community prioritize to recover better from the pandemic? Select up to THREE (This question was added on 22 April 2020)
国連のアジェンダ2030の解説動画。英語で16分。ナチスのそれより遥かに洗練された強制収容所を擁する実質的な超国家的全体主義社会、新自由主義的ディストピアがやって来る。
Video: UN Agenda 2030 Exposed
ベゾス、ダリオ、ブルームバーグ、ブランソン、ゲイツ等超大富豪達が支援する KoBold Metals と云う企業が、カナダのコバルトに目を付け、地球の地殻の「Googleマップ」の作成を目指している。第四次産業革命には大量のレアメタルが必要となる。
Gates, Bezos-backed Firm Searching for Cobalt in Canada
人種差別解消を訴える13歳の Naomi Wadler。権力者達のメッセージを伝える為にこうやって利用される若者が世界中に居る。グレタなど氷山の一角。
This 13-year-old has a powerful message about social activism
見た途端に引っ繰り返りそうになった。ポリティコは欧州のグリーン・アジェンダの有力なインフルエンサーのトップ28人を紹介しているのだが、堂々たるトップが何とロシアのウラジーミル・プーチン大統領！
「ウラジーミル・プーチン：EUをグリーンにする侵略者。
ウクライナに侵攻し、キエフに対するヨーロッパの支援を弱める為にエネルギー供給を操作することによって、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は、何世代にも亘る環境保護運動家達が成し得なかったことを成し遂げたのである。クリーン・エネルギーは、今や欧州の安全保障の根幹をなす問題である。」
と絶賛している。彼は寧ろ欧州のグリーン・アジェンダが如何に殺人的に欺瞞的で脆弱なものであるかを明らかにすることに大いに貢献したと思うのだが。
GREEN 28：THE CLASS OF 2023
【推奨】50項目に分けて、何故現在の気候変動対策を再考すべきなのかを簡潔に説明している。気候変動危機は差し迫ってはいないし、異常気象の数もその被害も減っている。実質ゼロなんて技術的に不可能な上、殆ど効果は無くマイナス面の方が大きい。気候変動を喧伝している連中は偽善者の金持ちで、大量のロビイストを雇って科学と政策を捻じ曲げている。再生可能エネルギーを推進したいなら先ず研究開発をやらなければ話にならない。人々の生活を破壊するだけでグローバル金融界だけがアブク銭を得ることになる現在の気候変動対策は軌道修正しなければならない。何より大事なのは「パニクるな」と云うことだ。
50 Reasons to Re-Think Climate Policy
英国の洋上風力エネルギー容量の殆どは、王室領地が所有する海底で発電されており、2020/21年には1,725万ポンド（30億円弱）の収益を上げている。チャールズが科学を無視して気候変動の恐怖を煽れば、その分王室の懐は大いに潤う訳だ。
因みに少なくとも141億ポンド相当の不動産を管理するクラウン・エステートは、欧州最大の不動産グループのひとつであり、2020/21年の総収入は2億6,930万ポンド（約450億円）。英王室の純資産は200億ポンド（約3兆3,000億円）と推定されている。但し公式発表では過去10年間で30億ポンド（約5,000億円）を公的資金に還元したと云うことになっている。
WINDFALL Queen Will Be One of Biggest Beneficiaries of UK’s Green Agenda
WEFは依然として「前例の無い」自然災害の増加と云う嘘をいけしゃあしゃあと並べながら、気候変動否定論者が徐々に少なくなっていることを喜んでいる。気候変動詐欺は超巨大ビジネスなので、当然ながら信じる人が多いと成功しない。世界比較グラフで見ると、「科学者達が環境について言うこと」を信頼する人の割合は、中国69%、米国45%、日本25%、ロシア23%。
因みに私は気候変動自体を否定したことは無い。「気候変動は人類誕生以前から常に起こっているが、今起こっているのがどんな気候変動なのかについて、緑の帝国主義者達が宣伝している様な説は信じていない」と云うのが現在の私のスタンスなので。念の為。
Is climate denialism dead?
西側では一応「進歩派」に位置付けられているが気候変動ショック・ドクトリンに熱心に加担している気候活動家ジョージ・モンビオは、アイルランド国営TVのインタビューで、畜産は「気候変動の最大の原因のひとつ」である為、「畜産を完全に停止」して、植物ベースの食事に切り替える必要が有るとか主張している。いやはや。ヴィーガン過激派みたいなことを言っているが、多分完全菜食主義を訴えている訳ではなく、「工場で合成した肉を食え」とか云う話に繋がって行くのではなかろうか。
UK Environmental Activist Urges ‘Shutting Down Animal Farming Altogether’ Because ‘It’s One of The Greatest Causes of Climate Breakdown’
英仏独伊波西の6ヵ国の26,000人以上の成人の世論調査の結果：
・「気候変動は現実であり、人間の行動によって引き起こされる」と信じているのは18〜29歳だと63％、30〜54歳で66％、55歳以上で71％。 年齢が上がる程信じる傾向が有る。
・18〜29歳の22％は、気候変動は「地球の自然循環の一部であり、人間の行動が原因ではない」と考え、4％は「起こっていない」と考えている。
・気候変動に対する懸念は、英国以外では若年層より高齢層の方が高い。
・欧州全体で気候抗議に参加したのは人口の僅か4％。
・高齢層は若年層よりも、プラごみ削減やリサイクル、電気や暖房の節約等の対策を講じる可能性が遙かに高くなる。
———グリーン帝国主義者達がグレタ・ブームなんかを作って一生懸命プロパガンダを広めているけれども、騙されていない人はそれなりに居る様だ。但しそれが正確な知識に基付いているのかどうかはこの調査だけからは判らない。
Quarter of young Europeans don’t believe in human-driven climate change
英国のZELP（ゼロ排出家畜プロジェクト）なるチームは、牛からのメタンガス（短命のフローガスに過ぎないもの）の放出を30%抑えるフェイスマスクなるものをテストしている。そしてそれを、プライヴェートジェットで二酸化炭素を排出しまくっているチャールズ皇太子が支持している。冗談だったら笑えるが、彼等はこの動物虐待を本気でやろうとしているらしい。
Climate madness: British startup releases masks for cows
Salesforceは2020年には26億ドルの利益を上げたが、連邦所得税は払っていない。後期資本主義社会に於て税金とは政府を通じて一般庶民が払って超富裕層が様々に偽装した形で受け取るものである。
Salesforce paid no federal income tax in 2020 despite $2.6 billion in profit
「オンライン参加者数1300万人以上！世界最大級のプライベートイベント「Dreamforce」」についての宣伝記事。言うなればグローバルクーデターに於ける informed influencers が deceived influencers 人口を広める為のプロパンガンダと洗脳の試み。
オンライン参加者数1300万人以上！世界最大級のプライベートイベント「Dreamforce」とは？
気候変動詐欺を主導する組織のひとつ、Salesforcceが主催する世界最大のオンラインイベント"Dreamforce"にはCEO等の他、ウィル・スミスやジェーン・フォンダの様な有名人も参加。新常態に於ける奴隷の生き方について、セレブが親切に指南してくれる様だ。
think, question, celebrate, and believe.
「進歩派」のオカシオ=コルテス米議員は、タダでセレブイヴェントのメットガラに招待され、「金持ちに課税せよ」と書かれたブランドもののドレスを着て楽しそうに現れ、追い出されるどころか暖かく歓迎された。これが茶番だと気付かないでいることは難しい。
Alexandria Ocasio-Cortez’ “Tax the Rich” Gown Is a “Designer Protest” Meant to Dull Class Struggle
オスカーとノーベル平和賞を貰ったアル・ゴアの映画『不都合な真実』が真実など全く語っておらず、緑の帝国主義者の為の恐怖プロパガンダであったことは散々指摘されて来た訳だが、彼の「予言」をチェックしてみれば外れだらけであることは明らか。騙された人は要反省。
Fifteen years on, Al Gore's ‘An Inconvenient Truth’, the former VP's Oscar-winning film, has proved to be largely inaccurate tripe
グリーン経済は地球環境ではなく資本主義を救済する為の試み。問題を作り出した当の連中が「解決策」を提示している。この記事ではカナダ財務相クリスティア・フリーランドと国連気候変動特別特使マーク・カーニー、2人のテクノクラートを解説している。
On the Verge of a Global Financial Meltdown? “Green Bankers” and the “Great Reset Task Force”
結構なお題目を並べた「グリーンニューディール」の中身は「官民パートナーシップ」による公共財の乗っ取りであり、謂わば政府の民営化。草の根運動ではないので、救済の対象は地球環境や人類社会ではなく資本主義。勉強しなければ騙される。
“Green New Deal” Means More Economic and Social Destruction: The Public and Private Sectors Cannot be Partners
ICPPの新たな報告書発表に伴い、西側大手メディアではパンデミックから気候変動へ恐怖キャンペーンの軸足を移そうとする動きが見られる。殺人ウィルスの賞味期限が切れ掛けていることを悟ったのか。だが「問題」の解決法は同じ、ロックダウンによる全世界の全体主義化だ。
The IPCC Report & the Pivot from Covid to Climate
資本主義を批判しているつもりでも、無知と騙され易さから実際には資本主義の再起動に貢献している偽善的なセレブ左派の代表格、ナオミ・クラインを批判した記事。気候変動やSGDs詐欺がグレート・リセットで勢いをつけている今、本物の左派にとってこの問題の理解は急務。
MCKIBBEN’S DIVESTMENT TOUR – BROUGHT TO YOU BY WALL STREET [PART XIII OF AN INVESTIGATIVE REPORT] [THE INCREASING VOGUE FOR CAPITALIST-FRIENDLY CLIMATE DISCOURSE]
国連の「生物の多様性に関する条約」の枠組みのメインは、2019年に結成された"Business for Nature"。900以上の企業が「自然は万人のビジネス」キャンペーンを展開中。自然を破壊している正にその連中が自然保護を訴えている。
Cory Morningstar @elleprovocateur
ジェーン・グドールもまたグレタの同類で、パンデミック詐欺を口実にして第四次産業革命による気候変動問題に対する「解決策」を宣伝するインフルエンサーとして活躍している。本物の環境運動と、環境運動っぽい顔をした新自由主義とは区別しないと危ない。
Cory Morningstar @elleprovocateur
環境保護を唱えつつも、他方で自然環境を大規模に破壊する第四次産業革命の為の鉱物採掘には何も文句を言わない霊長学者ジェーン・グドールが2021年のテンプルトン賞を受賞。グレタと同じく気候変動を最優先課題とし、再エネへの移行を支持している。
Jane Goodall awarded the 2021 Templeton Prize
太陽光や風は無限かも知れないが、それらを電力に変える技術に必要なコバルト、銅、リチウム、ニッケル、希土類元素等の原材料は有限。現在の石油争奪戦が別の資源に方向性を変えるだけで、地政学的紛争や環境汚染問題は継続する。「緑の革命」は根本的な解決法ではない。
Resource Wars in a Renewable Future? Lithium, Cobalt, and Rare Earths
気候資本家達が宣伝している「緑」の選択肢は、誤った解決法へと人々を導こうとしている。彼等が救おうとしているのは新たな搾取のフロンティアを必要としている資本主義であって、地球ではない。
SOMBRE TRUTHS BEHIND BRIGHT GREEN LIES
気候変動詐欺、グリーンニューディール、グレートリセット等は全て連動している。「地球環境にとっては人類そのものがウィルスなのだ」てな訳で、ロックダウンは環境に良いし、人口抑制もまた然り。中途半端な左派はこの手の宣伝文句に滅法弱い。
Climate is the new Covid
名著『ショック・ドクトリン』で一世を風靡したナオミ・クラインは、いざ史上最大のショック・ドクトリンが始まると批判を封印し、寧ろテクノファシズム・クーデターを支援する側に回っている。「グリーン」の看板を掲げた新自由主義が勝利した訳だ。
THE ACORN – 65
嘗て『ショック・ドクトリン』を書いたナオミ・クラインは、WEFのグレート・リセットをショック・ドクトリンと指摘する者が陰謀論者呼ばわりされている現状を追認するだけ。「グリーン」等の宣伝文句に釣られて、ダボス階級の太鼓持ちと化してしまった様だ。
NAOMI KLEIN, CONSPIRACY THEORIST
ドキュメンタリー映画'Planet of the Humans’は、人口増加問題についてのステレオタイプな意見なんかは私は間違っていると思うけれども、再生可能エネルギーを巡るヒトとカネの流れを暴いた部分は、この映画を批判する人の誰も反論出来ていない。
再エネの『不都合な真実』を暴く マイケル・ムーア総指揮の映画「プラネット・オブ・ザ・ヒューマンズ」
純学問的な見地からしても、地球温暖化二酸化炭素原因説には大いに議論の余地が有るとは思うが、それを誰が何の為に利用しようとしているかを見れば、99%の人間が警戒すべきことは一目瞭然。科学的議論が解らなくて混乱したら、取り敢えずヒトとカネの流れを見てみよう。
CO2ゼロという壮大な犯罪的陰謀
長周新聞の良記事。「原発は二酸化炭素を排出しない」みたいな大嘘が、再生可能エネルギーについてもバラ撒かれている。また二酸化炭素の金融商品化は結果的に未開発国や発展途上国の搾取に繋がると云う帝国主義的側面も持つ。現実を正しく理解するには、全体を見渡す想像力が必要。
「カーボンニュートラル」をどう見るか エコロジーに反するCO2削減や再エネビジネス 科学者があいつぎ指摘
英国環境運動のホープ、ロブ・ホプキンス。彼の唱える「グレート・トランジション」「ニューノーマル「グローバルガバナンス」等は、どれも何処かで聞いたフレーズ。そして彼を讃えているのはお馴染みのグローバル・パワーエリートの面々。
Rob Hopkins: a transition to what?
Cory Morningstar氏の記事は情報量が厖大で読み通すのは一寸しんどいのだが、この記事では第四次産業革命＝グレート・リセットの主要テーマと関連する個人や組織を一覧に纏めている。
A VILE CORPORATE CONSPIRACY: EXPOSING THE GREAT RESET
WEFのグレート・リセットを理解するには、第四次産業革命を理解せねばならない。それは資本主義の再起動であると同時に帝国主義の再起動／グローバルサウスの植民地化であり、社会資本・人的資本・自然資本の全てが収益化され、投機の対象に変わる。
THE GREAT RESET: THE FINAL ASSAULT ON THE LIVING PLANET [IT’S NOT A SOCIAL DILEMMA – IT’S THE CALCULATED DESTRUCTION OF THE SOCIAL, PART III]
グリーンエネルギーの欺瞞を暴いたブルーメンソール氏の記事に対する、モーニングスター氏の詳細なコメント。相変わらず情報量が半端じゃない。気候変動問題は科学的な小径に立ち入ってしまうと門外漢には難しいが、ヒトとカネの流れを追えば問題の所在が理解出来る。
COMMENTS on ‘Green’ billionaires behind professional activist network that led suppression of ‘Planet of the Humans’ documentary
気候変動「対策」が2030年までに26兆ドルの利益を生むと云う研究の内訳の解説。各テーマへのリンクソース付き。一見素晴らしい御題目が並べられているが、要は地球環境を含む、文明の維持発展に必要不可欠な基本要素の多くが金融商品化されると云うことだ。
Resources
グレタ・トゥーンベリのプロモーション・キャンペーンが開始された2018年、世界経済フォーラムは「気候変動との戦いは2030年までに26兆ドルを齎す」と息巻いている。気候変動ビジネスは途方も無い儲け口なのだ。
Fighting climate change could add $26 trillion to the global economy by 2030
第四次産業革命の広範囲なプロパガンダ体系の解説。これらは問題領域によって分業体制を採っているので、個々の事例を見ているだけでは（それらは非常に良さそうなものに見える）、全体像が描き出す欺瞞は理解出来ない。「テクノロジーが全てを解決する」は幻想だ。
IT’S NOT A SOCIAL DILEMMA – IT’S THE CALCULATED DESTRUCTION OF THE SOCIAL [PART I]
一寸長いが必読。新自由主義による「グリーンウォッシュ」作戦に他ならない偽の環境主義（再生可能エネルギーやグリーン・ニューディール）等を巡るヒトとカネの繋がりを追った記事。グレタ・ブームと「パンデミック」のお陰でこの動きは急加速しており、非常に危険。＞
‘Green’ billionaires behind professional activist network that led suppression of ‘Planet of the Humans’ documentary
再生可能エネルギーの欺瞞を暴いたマイケル・ムーア製作のドキュメンタリー"Planet of the Humans"は、環境活動家や左派と呼ばれる人々から激しい非難の嵐を浴びせられた。大企業が流す主流の物語に疑問を持つ者はこうなる。
PLANET OF THE HUMANS BACKLASH
再生可能エネルギーの嘘を暴いたドキュメンタリー"Planet of the Humans"に対する批判。階級問題や優生学（人口過剰問題）に対する批判が無く、「パンデミック」の恐怖が人々の目を塞いでいる状況でこれは危険、と云うもの。
REVIEW: Planet of the Humans
【必見】再生可能エネルギーの欺瞞を暴いたマイケル・ムーア製作のドキュメンタリー"Planet of the Humans"は一旦削除されたがまた公開された。このドキュメンタリーに対しては再エネ推進派から様々なテクニカルな反論や批判が寄せられたが、彼等が一様にひとつだけ否定出来なかったのは、再エネを巡る胡散臭いカネの流れだ。如何なる問題の解決も新自由主義者に任せてはいけない。原子力ムラやビッグオイルは嘘吐きだが、偽の環境主義者達も同類だ。
Michael Moore Presents: Planet of the Humans | Full Documentary | Directed by Jeff Gibbs
英市民運動"Extinction Rebellion"はブラジルの先住民族達への連帯の意思を表明する為に派手なパフォーマンスを行ったが、メンバーは中産階級か富裕な家庭の出で、自国の貧困問題については全くの無知で無関心。気候変動問題にしか関心が無い。
My time with Extinction Rebellion activists showed them to be clueless about the daily injustices faced by working-class people
新自由主義勢力が推進する「環境に優しい」諸技術には落とし穴が幾つも有るが、そのひとつが原材料問題。リチウムやコバルト等のレアメタル確保の為、グローバルサウス諸国で大規模な環境破壊や労働者搾取が横行している。しかもそれは気候変動問題には殆ど役に立たない。
UN Warns of Devastating Environmental Side Effects of Electric Car Boom
マイケル・ムーア氏が製作した、再生可能エネルギーの欺瞞を暴いたドキュメンタリー"Planet of the Humans"はYoutubeで無料で公開されていたのだが、削除されてしまった。4秒分が著作権侵害の申し立てを受けたとか。‘Blatant act of censorship’: Michael Moore green energy doc taken off YouTube after copyright claim by environmentalist opponent
関連スレッド。
「気候変動の発明者」モーリス・ストロング
グレタ・トゥーンベリの捏造
作られたグレタ・ブーム
コンゴ民主共和国（DRC）
気候変動／SDGs詐欺についての私のTwitterスレッド。
川流桃桜＠UnmasktheEmpire @kawamomotwitt
中国はパリ協定を破棄。米国の努力は辛く無意味なものに（抄訳）
「人為的原因による気候温暖化仮説」や「実質ゼロ」戦略によるその「対策」のイデオロギー的根幹部分を批判した動画（英語）。自然を分割して切り刻んで有機的な全体を無視する視野の狭さが、気候変動詐欺を成功させる思想的土台となっている。分かり易い問題提示と分かり易い解決策は俗受けし易いが、現実の自然とは遙かに複雑なものであって、一変数をあれこれ弄るだけで簡単に代えが利く様なものではないのだ。
The Truth About Climate Change (DOCUMENTARY - Regenerate: Beyond The C02 Narrative)
★IEA（世界エネルギー機関）の2021年の報告書『クリーン・エネルギーへの移行に於て不可欠の鉱物の役割』のサマリー、「クリーン・エネルギーへの移行に於て不可欠の鉱物がエネルギー安全保障に新たな課題をも齎す」より、幾つかの重要なグラフを抜粋してみた。これよりもっと酷い予測も以前紹介したが、クリーン／グリーン・エネルギーへの移行は現在の技術レヴェルでは到底実現不能であろうと思われる。
クリーン・エネルギーへの移行に於て不可欠の鉱物の役割（抜粋）
★ビノイ・カンプマルク博士の記事の抄訳。アフガニスタンに眠る豊富なリチウムは中国企業を惹き付けているが、ワシントンはこれがお気に召さない。「グリーン」・エネルギーを推進すると云うことは、希少鉱物の奪い合いになると云うことだ（これは無論大規模な環境破壊を必要とする）。
アフガニスタンのリチウム・グレート・ゲーム
★石油をグリーン・エネルギーに置き換えるには、その為に必要となる鉱物やレアメタルが絶対的に不足している。
石油に代わるだけの十分な金属は存在しない
★SDGsの目玉商品のひとつが電気自動車だが、電気自動車は全然持続可能ではない。その理由を解説した動画の要点を纏めてみた。
電気自動車が問題解決にならない理由（要点と補足）
コンゴのコバルト採掘現場の非人道性について解説した記事の数々。これだけの搾取は、勿論白人による植民地支配の歴史と、ルワンダ虐殺についての180度誤った物語によって、ルワンダとウガンダによるコンゴ侵略の現実が不可視化され、戦争犯罪者達が西洋諸国によって免責されていると云う背景の上に成り立っている。どのスマホもコンゴの人々の赤い血に染まっている。
The Blood of the Congo Powers Our Tech
‘Here it is better not to be born’: Cobalt mining for Big Tech is driving child labor, deaths in the Congo
Your Smartphone Has a Human Cost
Entertainment Industry Becomes More Vocal About The Cobalt Situation In The Congo
There’s blood in our smartphones
世界最先端テクノロジーの見本市「CES 2023」では最新型の電気自動車が発表された。だがそのバッテリーを作るのに必要なコバルトの採掘現場が、劣悪な労働環境や児童労働や人身売買が横行するこの世の地獄であることについて、一体どれだけの議論が行われているだろうか？ SDGsテクノロジーは無から取り出せる訳ではない。非人道的な過酷な搾取と目を覆うばかりの悲惨と死体の山の上に築かれるシステムが「持続可能」であろう筈が無い！
Siddharth Kara @siddharthkara
気候変動ロビーから目の敵にされている Benjamin Zycher 博士に拠ると、「パリ協定は明らかにカルテル化メカニズムであって、化石燃料の競争力を低下させ、補助金や政府の市場介入無しには競争出来ない風力や太陽光発電等のエネルギー形態を優先するように設計されている。」従ってエクソン・モービルが「自由で競争力の有る状態」や「公平な競争条件の確保」の為にパリ協定を支持していることは、オーウェル的だと言える。
ExxonMobil Endorses the Paris Climate Agreement
ノートパソコンや携帯電話のバッテリーに必要不可欠なリチウム採掘には大量の水を必要とするが、これはアルゼンチンの塩湖で環境破壊を齎し、先住民コミュニティを脅かしている。トヨタの様な外国企業が地元政府と提携してこの搾取を進めているが、先住民達は抵抗している。第四次産業革命によるSGDsを推進するには、こうした環境破壊と搾取を更に進めなければならない。
Lithium exploration threatens Argentina's indigenous
オランダのシンクタンク、トランスナショナル研究所がCOP27と同時期に発表した報告書に拠れば、最富裕諸国による軍事支出の増加は温暖効果ガスを大幅に増加させ、財源・スキル・人々の注意を気候変動から逸させてしまう。ウクライナでの戦争は「軍事費と排出量を大幅に増加させた」のだが、350.orgの様な御用NGOはこの点を（当然だが）問題にせず、反プーチン戦争に声援を送っている。見せ掛けではなく本当に戦争を批判しているかどうかもまた、本物の環境主義と偽物の環境主義を見分ける基準のひとつだろう。
New Report Details How Vast Military Spending By the Richest Countries Greatly Accelerates Climate Crisis
2022/03/01の350.orgの記事。「プーチンは残忍な侵略者で、軍事侵攻を可能にしたのはロシアの石油とガスによる利益だ！」と云う訳で、世界の人々はウクライナへの連帯を示す為に化石燃料を憎まねばならないらしい。まぁその後のエネルギー危機（「化石燃料」不足）で生活が脅かされている人々に、「気候正義の為には大勢の人々の生活が破壊され命が失われるのも止むを得ない」とか言ってみたらいい。
Solidarity with the people of Ukraine
350.org（ロックフェラー系列の気候キャンペーンNGO）のリーダー、ビル・マッキベンは、ロシアのウクライナでの特別軍事作戦の翌日、「ヒトラーがズデーテン地方に侵攻した後、米国はその工業力を戦車、爆撃機、駆逐艦の建造に向けました。今、我々は再生可能エネルギーで対応しなければなりません」と寄稿している。現実的に考えて、到底実現不可能な夢物語だ。現在の再エネ技術では重工業どころか人々の生活すら支えることは出来ない。
This is how we defeat Putin and other petrostate autocrats
2022/02/28のマッキベンの論説、「平和と自由のためのヒートポンプ」。「実用的な新しい技術により、ヨーロッパ人は手頃な価格でガスの代わりに電気で家を暖めることが出来ます」とか言っているが、出来る訳ゃ無いだろう。その電気はどっから持って来るんだ。
Heat Pumps for Peace and Freedom
★「クリーン」なグリーン・エネルギーには、実際には色々とダーティな側面が有る。
意外な科学———クリーンなエネルギーなど存在しない（要点）
2022/12/13〜15に開催された米国=アフリカ首脳サミットでは規制緩和が議論されたが、中でも重要なのが鉱業部門で、これには鉱夫の権利、児童労働法、奴隷法、環境規制、鉱物関税が含まれている。「環境に優しい」「持続可能な」第四次産業革命を推進するには、「重要な戦略物資」である鉱物資源が不可欠だが、その増大する需要を満たす為には、奴隷労働による搾取や虐待もまた拡大せねばならない。ゲイツ・ベゾス・ブランソンが設立した KoBold Metals は、ニッケル・コバルト・リチウム・銅の「世界の全ての埋蔵量」を管理することを目指していると公言しているが、その為にアフリカ諸国には更なる悲惨が約束されている。
US Africa Leaders Summit promises more exploitation for Africa, record profits for US mining firms
WEFはブルームバーグを引用して、電気自動車や蓄電に必須のリチウムイオン電池の需要は、2030年までに17倍に増加すると予測されていると報じている。無論リチウムと云うのは宙から降って湧いたりしない。環境を破壊して採掘しなければならない。そしてそれは主にグローバルサウスに埋蔵されている。
Batteries are a key part of the energy transition. Here’s why
デヴィッド・スクリパク氏によるグローバル・リサーチの「電子書籍」『人類が遺伝子組み換えされている。我々は人類が絶滅に向かう光景を目撃しているのか？ ウィルスは我々の味方であって敵ではない』。生態系の破壊や環境毒性の意隠蔽・矮小化とウィルス還元主義に基付くパンデミック詐欺を批判している。医学と云うのは古来途方も無い程のデタラメが罷り通って来ている領域だが、人々が嘘や誤りに気が付き難いのは、ホーリスティックな有機的開放系として自然を見ることが極めて難しい為だ。物事は「分けた」方が「分かり」易いので、放っておけば人はどうしてもそちらに流れる。
Our Species Is Being Genetically Modified. Are We Witnessing Humanity’s March Toward Extinction? Viruses Are Our Friends, Not Our Foes
インド北部、ラジャスタン州の光景。見渡す限りソーラーパネルが地表を埋め尽くしている。「これが持続可能な開発の未来だ」とか言われて素直に納得してしまう人は、生物としての基本的な感性が何処か欠落しているのではないかと思う。インドでは依然として石炭と石油が主なエネルギー源だが、これら無しで産業を発展させた国は無い。少なくとも近い将来は、今後もそんな国は出ないだろう。
The world needs India to avert climate catastrophe. Can Modi deliver?
西洋では一応進歩主義的メディアの代表格と見做されている『ガーディアン』のウェブサイトの、各セクションの主要な資金提供者。
・都市：ロックフェラー財団
・グローバル開発：ゲイツ財団
・社会的インパクトと持続可能なビジネス・ゾーン：アングロ・アメリカン（巨大鉱業企業）
・持続可能な生活：ユニリーバ（食品や一般消費財の巨大メーカー）
一応建前上は、スポンサーの意向はコンテンツには影響を及ぼさないと云うことになってはいるが、これらの超巨大企業は自社や自社製品の実質的なプロパガンダの為の紙面をガーディアンから与えられている。「地球に優しい」とか「社会に対して責任を持つ」とか「持続可能な経済開発」とか聞くと、実に素晴らしい理念が語られているかの様に思うかも知れないが、それらを宣伝しているのは企業の社会的責任や環境への配慮など微塵も考えない巨大資本家階級の連中であって、語られたことよりも語られていない部分の方が寧ろ重要だったりする。超巨大な利権が絡んでいる時には、良さげな宣伝文句を鵜呑みにしてはいけない。
★WEFが日本の若者の気候変動／SGDsに対する関心の高まりを賞賛していたので、それについての私の所感。
「赤い錠剤」は苦く、飲み難い。
2021/09/15、世界28ヵ国を対象としたIPSOSの世論調査の結果。COVID-19や気候変動等、人々の関心を集める為のプロパガンダ戦略が順調に功を奏しているのが確認出来る。
What's worrying the world?
2021/10/18、最新の調査では、世界の人々の最大の関心事はCOVID-19だが、WEFは気候変動にもっと目を向けて欲しい様だ。失業や貧困、社会的不平等、政治経済上腐敗や犯罪・暴力等の関心事は後回しにして欲しいと云うのが彼等の本音だろう。
World Economic Forum @wef
2019/06/13、国連と世界経済フォーラムは持続可能な開発の為の2030アジェンダを加速させる戦略的パートナーシップに署名。SDGsは断じて草の根運動などではない。グローバルパワーエリート達が主導しているものだ。
World Economic Forum and UN Sign Strategic Partnership Framework
世界経済フォーラムの循環経済構想にはグリーンピースも協賛し、「リソースを使わせて貰えない庶民が何も持たなくても満足している社会」の実現の為にこうして奮闘している。
使い捨てごみの出ない循環する社会へ
2020年ダボス会議での公開セッション：「使い捨て社会（実に象徴的なタイトルだ。ゴミ版のグレタも登場する）」。「循環経済」を実現する為の取り組みが論じられているが、要はもっと利益を上げる為に一般庶民にはリソースを使わせるな、消費者を洗脳しろ、ってことか。
The Disposable Society | DAVOS 2020
世界経済フォーラムが主導する、第四次産業革命によって循環経済を促進する官民連携プロジェクト「Scale360°」は、2030年までに4.5兆ドルの利益を生み出すと予測される。国家では先ずUAEが参加し、次はチリ。買い物袋有料化とかはこの一環な訳ね。
Making the $4.5 trillion circular economy opportunity a reality
国連のサイトでアンケートをやっていて、2020年8月現在で37万人以上が回答している。それに拠ると国際社会が最も優先すべき課題は普遍的なヘルスケア、25年後の世界に最も望むのは環境保護、最も影響の大きな問題は気候変動。グローバルエリートによる世論誘導は大成功だ。
What should the international community prioritize to recover better from the pandemic? Select up to THREE (This question was added on 22 April 2020)
国連のアジェンダ2030の解説動画。英語で16分。ナチスのそれより遥かに洗練された強制収容所を擁する実質的な超国家的全体主義社会、新自由主義的ディストピアがやって来る。
Video: UN Agenda 2030 Exposed
ベゾス、ダリオ、ブルームバーグ、ブランソン、ゲイツ等超大富豪達が支援する KoBold Metals と云う企業が、カナダのコバルトに目を付け、地球の地殻の「Googleマップ」の作成を目指している。第四次産業革命には大量のレアメタルが必要となる。
Gates, Bezos-backed Firm Searching for Cobalt in Canada
人種差別解消を訴える13歳の Naomi Wadler。権力者達のメッセージを伝える為にこうやって利用される若者が世界中に居る。グレタなど氷山の一角。
This 13-year-old has a powerful message about social activism
見た途端に引っ繰り返りそうになった。ポリティコは欧州のグリーン・アジェンダの有力なインフルエンサーのトップ28人を紹介しているのだが、堂々たるトップが何とロシアのウラジーミル・プーチン大統領！
「ウラジーミル・プーチン：EUをグリーンにする侵略者。
ウクライナに侵攻し、キエフに対するヨーロッパの支援を弱める為にエネルギー供給を操作することによって、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は、何世代にも亘る環境保護運動家達が成し得なかったことを成し遂げたのである。クリーン・エネルギーは、今や欧州の安全保障の根幹をなす問題である。」
と絶賛している。彼は寧ろ欧州のグリーン・アジェンダが如何に殺人的に欺瞞的で脆弱なものであるかを明らかにすることに大いに貢献したと思うのだが。
GREEN 28：THE CLASS OF 2023
【推奨】50項目に分けて、何故現在の気候変動対策を再考すべきなのかを簡潔に説明している。気候変動危機は差し迫ってはいないし、異常気象の数もその被害も減っている。実質ゼロなんて技術的に不可能な上、殆ど効果は無くマイナス面の方が大きい。気候変動を喧伝している連中は偽善者の金持ちで、大量のロビイストを雇って科学と政策を捻じ曲げている。再生可能エネルギーを推進したいなら先ず研究開発をやらなければ話にならない。人々の生活を破壊するだけでグローバル金融界だけがアブク銭を得ることになる現在の気候変動対策は軌道修正しなければならない。何より大事なのは「パニクるな」と云うことだ。
50 Reasons to Re-Think Climate Policy
英国の洋上風力エネルギー容量の殆どは、王室領地が所有する海底で発電されており、2020/21年には1,725万ポンド（30億円弱）の収益を上げている。チャールズが科学を無視して気候変動の恐怖を煽れば、その分王室の懐は大いに潤う訳だ。
因みに少なくとも141億ポンド相当の不動産を管理するクラウン・エステートは、欧州最大の不動産グループのひとつであり、2020/21年の総収入は2億6,930万ポンド（約450億円）。英王室の純資産は200億ポンド（約3兆3,000億円）と推定されている。但し公式発表では過去10年間で30億ポンド（約5,000億円）を公的資金に還元したと云うことになっている。
WINDFALL Queen Will Be One of Biggest Beneficiaries of UK’s Green Agenda
WEFは依然として「前例の無い」自然災害の増加と云う嘘をいけしゃあしゃあと並べながら、気候変動否定論者が徐々に少なくなっていることを喜んでいる。気候変動詐欺は超巨大ビジネスなので、当然ながら信じる人が多いと成功しない。世界比較グラフで見ると、「科学者達が環境について言うこと」を信頼する人の割合は、中国69%、米国45%、日本25%、ロシア23%。
因みに私は気候変動自体を否定したことは無い。「気候変動は人類誕生以前から常に起こっているが、今起こっているのがどんな気候変動なのかについて、緑の帝国主義者達が宣伝している様な説は信じていない」と云うのが現在の私のスタンスなので。念の為。
Is climate denialism dead?
西側では一応「進歩派」に位置付けられているが気候変動ショック・ドクトリンに熱心に加担している気候活動家ジョージ・モンビオは、アイルランド国営TVのインタビューで、畜産は「気候変動の最大の原因のひとつ」である為、「畜産を完全に停止」して、植物ベースの食事に切り替える必要が有るとか主張している。いやはや。ヴィーガン過激派みたいなことを言っているが、多分完全菜食主義を訴えている訳ではなく、「工場で合成した肉を食え」とか云う話に繋がって行くのではなかろうか。
UK Environmental Activist Urges ‘Shutting Down Animal Farming Altogether’ Because ‘It’s One of The Greatest Causes of Climate Breakdown’
英仏独伊波西の6ヵ国の26,000人以上の成人の世論調査の結果：
・「気候変動は現実であり、人間の行動によって引き起こされる」と信じているのは18〜29歳だと63％、30〜54歳で66％、55歳以上で71％。 年齢が上がる程信じる傾向が有る。
・18〜29歳の22％は、気候変動は「地球の自然循環の一部であり、人間の行動が原因ではない」と考え、4％は「起こっていない」と考えている。
・気候変動に対する懸念は、英国以外では若年層より高齢層の方が高い。
・欧州全体で気候抗議に参加したのは人口の僅か4％。
・高齢層は若年層よりも、プラごみ削減やリサイクル、電気や暖房の節約等の対策を講じる可能性が遙かに高くなる。
———グリーン帝国主義者達がグレタ・ブームなんかを作って一生懸命プロパガンダを広めているけれども、騙されていない人はそれなりに居る様だ。但しそれが正確な知識に基付いているのかどうかはこの調査だけからは判らない。
Quarter of young Europeans don’t believe in human-driven climate change
英国のZELP（ゼロ排出家畜プロジェクト）なるチームは、牛からのメタンガス（短命のフローガスに過ぎないもの）の放出を30%抑えるフェイスマスクなるものをテストしている。そしてそれを、プライヴェートジェットで二酸化炭素を排出しまくっているチャールズ皇太子が支持している。冗談だったら笑えるが、彼等はこの動物虐待を本気でやろうとしているらしい。
Climate madness: British startup releases masks for cows
Salesforceは2020年には26億ドルの利益を上げたが、連邦所得税は払っていない。後期資本主義社会に於て税金とは政府を通じて一般庶民が払って超富裕層が様々に偽装した形で受け取るものである。
Salesforce paid no federal income tax in 2020 despite $2.6 billion in profit
「オンライン参加者数1300万人以上！世界最大級のプライベートイベント「Dreamforce」」についての宣伝記事。言うなればグローバルクーデターに於ける informed influencers が deceived influencers 人口を広める為のプロパンガンダと洗脳の試み。
オンライン参加者数1300万人以上！世界最大級のプライベートイベント「Dreamforce」とは？
気候変動詐欺を主導する組織のひとつ、Salesforcceが主催する世界最大のオンラインイベント"Dreamforce"にはCEO等の他、ウィル・スミスやジェーン・フォンダの様な有名人も参加。新常態に於ける奴隷の生き方について、セレブが親切に指南してくれる様だ。
think, question, celebrate, and believe.
「進歩派」のオカシオ=コルテス米議員は、タダでセレブイヴェントのメットガラに招待され、「金持ちに課税せよ」と書かれたブランドもののドレスを着て楽しそうに現れ、追い出されるどころか暖かく歓迎された。これが茶番だと気付かないでいることは難しい。
Alexandria Ocasio-Cortez’ “Tax the Rich” Gown Is a “Designer Protest” Meant to Dull Class Struggle
オスカーとノーベル平和賞を貰ったアル・ゴアの映画『不都合な真実』が真実など全く語っておらず、緑の帝国主義者の為の恐怖プロパガンダであったことは散々指摘されて来た訳だが、彼の「予言」をチェックしてみれば外れだらけであることは明らか。騙された人は要反省。
Fifteen years on, Al Gore's ‘An Inconvenient Truth’, the former VP's Oscar-winning film, has proved to be largely inaccurate tripe
グリーン経済は地球環境ではなく資本主義を救済する為の試み。問題を作り出した当の連中が「解決策」を提示している。この記事ではカナダ財務相クリスティア・フリーランドと国連気候変動特別特使マーク・カーニー、2人のテクノクラートを解説している。
On the Verge of a Global Financial Meltdown? “Green Bankers” and the “Great Reset Task Force”
結構なお題目を並べた「グリーンニューディール」の中身は「官民パートナーシップ」による公共財の乗っ取りであり、謂わば政府の民営化。草の根運動ではないので、救済の対象は地球環境や人類社会ではなく資本主義。勉強しなければ騙される。
“Green New Deal” Means More Economic and Social Destruction: The Public and Private Sectors Cannot be Partners
ICPPの新たな報告書発表に伴い、西側大手メディアではパンデミックから気候変動へ恐怖キャンペーンの軸足を移そうとする動きが見られる。殺人ウィルスの賞味期限が切れ掛けていることを悟ったのか。だが「問題」の解決法は同じ、ロックダウンによる全世界の全体主義化だ。
The IPCC Report & the Pivot from Covid to Climate
資本主義を批判しているつもりでも、無知と騙され易さから実際には資本主義の再起動に貢献している偽善的なセレブ左派の代表格、ナオミ・クラインを批判した記事。気候変動やSGDs詐欺がグレート・リセットで勢いをつけている今、本物の左派にとってこの問題の理解は急務。
MCKIBBEN’S DIVESTMENT TOUR – BROUGHT TO YOU BY WALL STREET [PART XIII OF AN INVESTIGATIVE REPORT] [THE INCREASING VOGUE FOR CAPITALIST-FRIENDLY CLIMATE DISCOURSE]
国連の「生物の多様性に関する条約」の枠組みのメインは、2019年に結成された"Business for Nature"。900以上の企業が「自然は万人のビジネス」キャンペーンを展開中。自然を破壊している正にその連中が自然保護を訴えている。
Cory Morningstar @elleprovocateur
ジェーン・グドールもまたグレタの同類で、パンデミック詐欺を口実にして第四次産業革命による気候変動問題に対する「解決策」を宣伝するインフルエンサーとして活躍している。本物の環境運動と、環境運動っぽい顔をした新自由主義とは区別しないと危ない。
Cory Morningstar @elleprovocateur
環境保護を唱えつつも、他方で自然環境を大規模に破壊する第四次産業革命の為の鉱物採掘には何も文句を言わない霊長学者ジェーン・グドールが2021年のテンプルトン賞を受賞。グレタと同じく気候変動を最優先課題とし、再エネへの移行を支持している。
Jane Goodall awarded the 2021 Templeton Prize
太陽光や風は無限かも知れないが、それらを電力に変える技術に必要なコバルト、銅、リチウム、ニッケル、希土類元素等の原材料は有限。現在の石油争奪戦が別の資源に方向性を変えるだけで、地政学的紛争や環境汚染問題は継続する。「緑の革命」は根本的な解決法ではない。
Resource Wars in a Renewable Future? Lithium, Cobalt, and Rare Earths
気候資本家達が宣伝している「緑」の選択肢は、誤った解決法へと人々を導こうとしている。彼等が救おうとしているのは新たな搾取のフロンティアを必要としている資本主義であって、地球ではない。
SOMBRE TRUTHS BEHIND BRIGHT GREEN LIES
気候変動詐欺、グリーンニューディール、グレートリセット等は全て連動している。「地球環境にとっては人類そのものがウィルスなのだ」てな訳で、ロックダウンは環境に良いし、人口抑制もまた然り。中途半端な左派はこの手の宣伝文句に滅法弱い。
Climate is the new Covid
名著『ショック・ドクトリン』で一世を風靡したナオミ・クラインは、いざ史上最大のショック・ドクトリンが始まると批判を封印し、寧ろテクノファシズム・クーデターを支援する側に回っている。「グリーン」の看板を掲げた新自由主義が勝利した訳だ。
THE ACORN – 65
嘗て『ショック・ドクトリン』を書いたナオミ・クラインは、WEFのグレート・リセットをショック・ドクトリンと指摘する者が陰謀論者呼ばわりされている現状を追認するだけ。「グリーン」等の宣伝文句に釣られて、ダボス階級の太鼓持ちと化してしまった様だ。
NAOMI KLEIN, CONSPIRACY THEORIST
ドキュメンタリー映画'Planet of the Humans’は、人口増加問題についてのステレオタイプな意見なんかは私は間違っていると思うけれども、再生可能エネルギーを巡るヒトとカネの流れを暴いた部分は、この映画を批判する人の誰も反論出来ていない。
再エネの『不都合な真実』を暴く マイケル・ムーア総指揮の映画「プラネット・オブ・ザ・ヒューマンズ」
純学問的な見地からしても、地球温暖化二酸化炭素原因説には大いに議論の余地が有るとは思うが、それを誰が何の為に利用しようとしているかを見れば、99%の人間が警戒すべきことは一目瞭然。科学的議論が解らなくて混乱したら、取り敢えずヒトとカネの流れを見てみよう。
CO2ゼロという壮大な犯罪的陰謀
長周新聞の良記事。「原発は二酸化炭素を排出しない」みたいな大嘘が、再生可能エネルギーについてもバラ撒かれている。また二酸化炭素の金融商品化は結果的に未開発国や発展途上国の搾取に繋がると云う帝国主義的側面も持つ。現実を正しく理解するには、全体を見渡す想像力が必要。
「カーボンニュートラル」をどう見るか エコロジーに反するCO2削減や再エネビジネス 科学者があいつぎ指摘
英国環境運動のホープ、ロブ・ホプキンス。彼の唱える「グレート・トランジション」「ニューノーマル「グローバルガバナンス」等は、どれも何処かで聞いたフレーズ。そして彼を讃えているのはお馴染みのグローバル・パワーエリートの面々。
Rob Hopkins: a transition to what?
Cory Morningstar氏の記事は情報量が厖大で読み通すのは一寸しんどいのだが、この記事では第四次産業革命＝グレート・リセットの主要テーマと関連する個人や組織を一覧に纏めている。
A VILE CORPORATE CONSPIRACY: EXPOSING THE GREAT RESET
WEFのグレート・リセットを理解するには、第四次産業革命を理解せねばならない。それは資本主義の再起動であると同時に帝国主義の再起動／グローバルサウスの植民地化であり、社会資本・人的資本・自然資本の全てが収益化され、投機の対象に変わる。
THE GREAT RESET: THE FINAL ASSAULT ON THE LIVING PLANET [IT’S NOT A SOCIAL DILEMMA – IT’S THE CALCULATED DESTRUCTION OF THE SOCIAL, PART III]
グリーンエネルギーの欺瞞を暴いたブルーメンソール氏の記事に対する、モーニングスター氏の詳細なコメント。相変わらず情報量が半端じゃない。気候変動問題は科学的な小径に立ち入ってしまうと門外漢には難しいが、ヒトとカネの流れを追えば問題の所在が理解出来る。
COMMENTS on ‘Green’ billionaires behind professional activist network that led suppression of ‘Planet of the Humans’ documentary
気候変動「対策」が2030年までに26兆ドルの利益を生むと云う研究の内訳の解説。各テーマへのリンクソース付き。一見素晴らしい御題目が並べられているが、要は地球環境を含む、文明の維持発展に必要不可欠な基本要素の多くが金融商品化されると云うことだ。
Resources
グレタ・トゥーンベリのプロモーション・キャンペーンが開始された2018年、世界経済フォーラムは「気候変動との戦いは2030年までに26兆ドルを齎す」と息巻いている。気候変動ビジネスは途方も無い儲け口なのだ。
Fighting climate change could add $26 trillion to the global economy by 2030
第四次産業革命の広範囲なプロパガンダ体系の解説。これらは問題領域によって分業体制を採っているので、個々の事例を見ているだけでは（それらは非常に良さそうなものに見える）、全体像が描き出す欺瞞は理解出来ない。「テクノロジーが全てを解決する」は幻想だ。
IT’S NOT A SOCIAL DILEMMA – IT’S THE CALCULATED DESTRUCTION OF THE SOCIAL [PART I]
一寸長いが必読。新自由主義による「グリーンウォッシュ」作戦に他ならない偽の環境主義（再生可能エネルギーやグリーン・ニューディール）等を巡るヒトとカネの繋がりを追った記事。グレタ・ブームと「パンデミック」のお陰でこの動きは急加速しており、非常に危険。＞
‘Green’ billionaires behind professional activist network that led suppression of ‘Planet of the Humans’ documentary
再生可能エネルギーの欺瞞を暴いたマイケル・ムーア製作のドキュメンタリー"Planet of the Humans"は、環境活動家や左派と呼ばれる人々から激しい非難の嵐を浴びせられた。大企業が流す主流の物語に疑問を持つ者はこうなる。
PLANET OF THE HUMANS BACKLASH
再生可能エネルギーの嘘を暴いたドキュメンタリー"Planet of the Humans"に対する批判。階級問題や優生学（人口過剰問題）に対する批判が無く、「パンデミック」の恐怖が人々の目を塞いでいる状況でこれは危険、と云うもの。
REVIEW: Planet of the Humans
【必見】再生可能エネルギーの欺瞞を暴いたマイケル・ムーア製作のドキュメンタリー"Planet of the Humans"は一旦削除されたがまた公開された。このドキュメンタリーに対しては再エネ推進派から様々なテクニカルな反論や批判が寄せられたが、彼等が一様にひとつだけ否定出来なかったのは、再エネを巡る胡散臭いカネの流れだ。如何なる問題の解決も新自由主義者に任せてはいけない。原子力ムラやビッグオイルは嘘吐きだが、偽の環境主義者達も同類だ。
Michael Moore Presents: Planet of the Humans | Full Documentary | Directed by Jeff Gibbs
英市民運動"Extinction Rebellion"はブラジルの先住民族達への連帯の意思を表明する為に派手なパフォーマンスを行ったが、メンバーは中産階級か富裕な家庭の出で、自国の貧困問題については全くの無知で無関心。気候変動問題にしか関心が無い。
My time with Extinction Rebellion activists showed them to be clueless about the daily injustices faced by working-class people
新自由主義勢力が推進する「環境に優しい」諸技術には落とし穴が幾つも有るが、そのひとつが原材料問題。リチウムやコバルト等のレアメタル確保の為、グローバルサウス諸国で大規模な環境破壊や労働者搾取が横行している。しかもそれは気候変動問題には殆ど役に立たない。
UN Warns of Devastating Environmental Side Effects of Electric Car Boom
マイケル・ムーア氏が製作した、再生可能エネルギーの欺瞞を暴いたドキュメンタリー"Planet of the Humans"はYoutubeで無料で公開されていたのだが、削除されてしまった。4秒分が著作権侵害の申し立てを受けたとか。‘Blatant act of censorship’: Michael Moore green energy doc taken off YouTube after copyright claim by environmentalist opponent
関連スレッド。
「気候変動の発明者」モーリス・ストロング
グレタ・トゥーンベリの捏造
作られたグレタ・ブーム
コンゴ民主共和国（DRC）
気候変動／SDGs詐欺についての私のTwitterスレッド。
川流桃桜＠UnmasktheEmpire @kawamomotwitt
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